コトオヤネットさっぽろ

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12月

2014年12月31日(水)年の瀬に

 今年は、例年になくハードな1年でした。人工呼吸器をつけた重い障害をもつツレアイが、腎結石で2回、気胸で3回、計5回も入院してしまったからです。

 その度に、僕も付き添いのために、病院に泊まり込みでした。病院という閉ざされた空間に2週間近くもいると、気分が滅入ってきます。たまに自宅に衣服や食料をとりにいくときの、外の空が広がる空間に身を置いたときの開放感は、心をす~っと軽くさせてくれたものです。
 自分が時間をかけてつくってきた環境ではあるのですが、男性でありながら、ツレアイの介助ができる環境にあるということは、よいことだと思っています。というのも、男性は歴史的に、介助(介護)はおろか、子育てからも遠いところに置かれて、お金を稼いでくる役割ばかりを押し付けられてきたからです。
 「家」制度が存続していたころには、離婚後、子どもに会えなくなるのは女性が圧倒的に多かったのですが、戦後、急速に「家」制度が崩壊し、核家族化に移行していくと、離婚後、子どもに会えなくなるのは男性がその多くを占めるようになってきました。子育てをめぐる、男性と女性の性別役割が、大きく影響している結果と言えるでしょう。
 婚姻中の子育てを、男性も女性も対等に分かち合うことが、当たり前の社会になれば、離婚後の共同子育ても当たり前の社会になるのではないかと思っています。まだまだ時間はかかるかもしれませんが、きっと実現不可能な社会ではないはずです。
 まぁ、そんなこんなで、しんどかった1年に、さようならできる今日の年の瀬は、正直うれしいです。新しい年よ、早くおいで、おいで、の気分です。
 でも、2年前の31日には、午後2時ころ、雪道のスリップで、交通事故を起こしてしまいました。新しい年を迎える午前0時を迎えるまで、まだまだ気が抜けませんね(笑)。
 みなさま、よいお年をお迎えください。来年もどうぞよろしくお願いいたします。

2014年12月30日(火)会えなかった日々の習慣

今から約24年前に25歳で離婚を決意したときには、離婚後の共同子育てはあまりにもあたり前過ぎて、まさか子どもに会うことすらできなくなるなんて、夢にも思ってもいませんでした。

離婚後の何回かの面会の後、子どもが「お父さんと一緒に住む!」とお母さんに向かって言うと、「そんなのダメだよ!お父さんには会わせないよ」と元ツレアイはすかさず返す。それでも負けじと当時5歳にの子どもは「お母さんはお母さん、お父さんはお父さん、ぼくはぼくでしょ!」と叫びました。

親が制限さえしなければ、子どもは親の所有物ではないということを、子どもは子どもなりに直感的に分かっているんですよね。

ともあれ、共同子育ては元ツレアイの理解と同意があってはじめて可能になるわけで、自分ひとりがどんなに望んでもできるわけではないし、ましてや全面的に敵対していては、できるものもできないものです。

ぎりぎりのところで、最愛の子どもの親としての関係性をお互いに再構築していかなくてはなりません。その作業はときに大きな葛藤と痛みをともなうものだと思いますが、子どもへの愛を糧として乗り越えなくてはならないものなのでしょうね。

子どもと引き離され、会うことさえできない日々は、絶望につぐ絶望にどっぷりとつからなければならない日々です。逃れることのできない牢獄に入れられた日々です。その苦しみに比べれば、乗り越えられないものではないような気がします。

子どもが20歳になってから会えるようになったのですが、今でも、夜眠る前に書く日記には、「おやすみなさい」と子どもにむけて書いてしまいます。

子どもはもう30歳近くになるというのに、今は会おうと思えば会える状況にあるというのに、会えなかった当時の習慣はなかなかぬけないものなんですね(笑)。

2014年12月29日(月) 明石市の取り組みはすごいです

今年の4月からはじまっている明石市の離婚後の子どもの権利を守る取り組みを遅ればせながら、今日知りました。ほんとうにすごいですね。

 離婚届を受け取りにきた市民にもれなく、養育費の支払いや面会交流の方法などを記入できる合意書や養育プラン等の書類の配布を行っています。希望者には「子どもと親の交流ノート」も配布しています。こんなのは全国でも初めての画期的な取り組みですよね。県弁護士会や家庭裁判所、臨床心理士会、社会福祉士会など6機関と連携する「子ども養育支援ネットワーク」と称する連絡会議も発足させて、離婚後の子どもの養育支援を本格化させています。(詳しくは明石市のHPをどうぞ。)

泉市長さんは講演(親子断絶防止法全国連絡会のHPに掲載)で、「離婚のとき、お父さん、お母さんには弁護士がつくけれど、ほんとうに弁護士が必要なのは子どもなんです」という言葉には思わず拍手をしてしまいました。

 行政がやる気になればこんなこともできるんですね。全国の自治体に広がれば、と願いつつ、まずは自分が住む札幌市に実現させたいなと強く思いました。